米Uniformed Services University of the Health Sciences（米軍保健科学大学）のArielle T. Pearlmanらは、9〜10歳の小児1 2,000人以上を対象に2018年に開始されたAdolescent Brain Cognitive Development（ABCD）研究の参加者のデータを用いて、小児期における差別経験と自殺傾向との関連を検討した。まず、ABCD研究参加者本人またはその保護者に、ベースラインの時点で、年齢、出生時の性別、人種、世帯収入を尋ね、身長と体重を計測してBMIのzスコアを算出した。その1年後にABCD Youth Discrimination Measureと呼ばれる尺度を用いて、差別に関する調査を行った。この尺度は、過去12カ月間に、1）人種・民族・肌の色、2）外国出身であること、3）ゲイ、レズビアン、またはバイセクシュアルと見なされていること（性的指向）、4）体重、を理由に差別を受けた経験があるかを問うもので、「経験あり」「経験なし」「分からない」の3つで回答させた。さらにベースラインから2年後には、半構造化面接法であるKiddie Schedule for Affective Disorder and Schizophrenia（K-SADS）を用いて、最近（過去2週間）およびこれまでに、自殺念慮・自殺行動および抑うつ状態・うつ病があったかを回答させた。

2回の調査を完了した10,312人（ベースラインから1年後の調査時の平均年齢は10.92±0.64歳、女児47.6％）を対象に、ベースラインから1年後の調査時に報告された差別のタイプ（上記の1〜4）とその数（なし、1種類、2種類、それ以上）と、その1年後の自殺傾向（自殺念慮と自殺行動をまとめて扱った）との関連を、ロジスティック回帰モデルにより性別、人種・民族、年齢、世帯収入、これまでのうつ病罹患歴を調整して検討した（体重での差別のモデルではBMIのzスコアも調整）。

最も多かった差別は、体重に基づくもの（5.6％）で、人種・民族・肌の色（3.9％）、性的指向（3.5％）、国籍（1.5％）がその後に続いた。ベースラインから2年後の調査では、対象者の1.6％が直近2週間に自殺傾向のあったことが示された。解析の結果、体重〔オッズ比（OR）2.19、95％信頼区間（CI）1.13-4.24、P＝0.025〕、人種・民族・肌の色（同3.21、1.60-6.44、P＜0.001）、性的指向（同3.83、1.91-7.66、P＜0.001）に基づく差別は、その1年後（つまりベースラインから2年後）の自殺傾向と有意に関連していた。一方、国籍に基づく差別と自殺傾向との関連は認められなかった（同2.54、0.81-7.92、P＞0.05）。

また、2種類以上のタイプの差別を経験した小児（258人、2.6％）における自殺傾向のORは4.72（95％CI 2.28-9.74、P＜0.001）と、差別を経験しなかった小児（8,851人、88.3％）の5倍近くに上った。

著者らは、「差別は、すでに小児期から自殺傾向の形成につながっている可能性がある。若年者が受けている差別や被害に対しては、臨床医は細心の注意を払って向き合うべきだ」と述べている。（HealthDay News 2023年8月28日）

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