国内の自殺者数は1998年に急増し高止まりしていたが、2012年以降は漸減している^2,3。自殺者数減少の理由は複合的なものと考えられるが、その一つとして、リスクのある人への精神科受診勧奨が多くの場面でなされるようになったことが考えられるが、それを証明するデータは得られていない。

日本医科大学付属病院は1977年に国内初の救命救急センター（CCM）を開設し、年間1,600～1,800人の救急患者を受け入れており、その約5％を自殺未遂者が占めている。舘野氏らは、同院CCMに入院した自殺未遂者の精神科受療率の動向と、都内の自殺者数の推移とを比較することで、精神科受診と自殺行動との関連を検討した。

解析対象期間は2006～2017年で、この間の都内の自殺者数は32,783人だった⁴。解析に必要な年齢が不明なデータを除外した上で、自殺者数の減少が始まる前の2006～2011年（前期）と、自殺者数減少局面にあった2012～2017年（後期）に二分すると、前期の自殺者数は17,364人、後期は14,888人となった。年齢・性別の検討から、20～39歳の男性（P＝0.004）と女性（P＝0.002）、および40歳以上の男性（40～59歳：t(10)=3.63、P＝0.005、60歳以上：t(10)=2.82 、P＝0.018）は、前期に比べて後期は自殺者数が有意に減少していた。

一方、この間の同院CCMの入院者数は21,271人だった。自殺未遂のためにCCMに搬送され、少なくとも2日以上の入院を要した患者は942人だった。これを前期と後期に分けると、前期は573人（同期間のCCM入院者数の5.0％）、後期は369人（同3.8％）だった。年齢・性別の検討から、20～39歳では男性（t(10) = 4.89、P＜0.001）、女性（t(10) = 2.55、P＝0.029）ともに、前期に比べて後期は自殺未遂者数が有意に減少していた。

自殺未遂の前3カ月以内に精神科受診歴がある場合を「精神医学的治療を受けていた」と定義すると、前期は男性の44.6％、女性の69.5％がこれに該当。一方、後期はその割合が男性63.1％、女性74.1％であり、男性の精神科受療率が有意に上昇していた（χ^2(1)=12.19、P＜0.001）。女性の変化は有意水準に至らなかった。なお、女性の精神科受療率は、前期（χ^2(1)=35.70、P＜0.001）、後期（χ^2(1)=5.01、P＝0.025）とも、男性よりも有意に高かった。

次にこの結果を年齢層別に見ると、男性では、20～59歳の層で、自殺未遂者の精神科受療率が有意に上昇していた（χ^2(1)=13.74、P＜0.001）。ただし、60歳以上の層では有意な変化が見られなかった。また、女性に関しては、全ての年齢層で有意な変化が見られなかった。なお、60歳以上の精神科受療率は男性・女性で共通して全年齢層中最低で、この傾向は後期においても同様であった。

続いて20～59歳の男性の自殺者数と精神科受療率との関連を検討した結果、両者に有意な負の相関があることが明らかになった（r＝－0.59、P＝0.042）。これは、自殺リスクの高い人の精神科受療率の上昇が、自殺者数の減少と関連していることを意味する。

以上より著者らは、「自殺リスクの高い人の精神科受療率の向上が都内の自殺者数の減少に貢献した可能性がある」と結論付けている。一方で、精神科医療における対応のさらなる充実が必要であると指摘し、精神疾患に対する治療のみならず、「精神科医療従事者がリスクの高い患者を特定した場合に、関係機関と連携して自殺予防に取り組む」などを提案している。

さらに、自殺者数が多い高齢者層の精神科受療率がいまだ低値であることを重視し、「高齢者は孤立や社会的支援の欠如、身体疾患などの希死念慮につながるリスク因子を有していることが少なくない。自殺者数のさらなる抑制のため、高齢者に対するアプローチが喫緊の課題だ」と述べている。（HealthDay News 2022年4月25日）

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