青少年の自殺リスクはメンタルヘルスケアサービスの利用が増えるほど低下

青少年の自殺リスクは、メンタルヘルスケアサービスの利用頻度が高くなるほど低下することが、「JAMA Pediatrics」2020年3月23日オンライン版1に掲載された論文で明らかにされた。

米オハイオ州立大学のCynthia A. Fontanellaらは、2009年1月1日から2013年12月31日の間に自殺により死亡した10~18歳のメディケイド加入者910例(自殺死群)と、性別、人種、民族、メディケイドの受給条件のカテゴリー、居住州および年齢をマッチさせた生存者の対照群6,346例を対象に、ヘルスケアサービスとメンタルヘルスケアサービスの利用状況および臨床的特徴と自殺との関連を評価する、集団ベースのケースコントロール研究を行った。解析にはロジスティック回帰分析を使用した。

自殺により死亡した日をindex dateとし、それまでの6カ月間にメンタルヘルスに問題があると診断された人の割合は、自殺死群(41.3%、376例)の方が対照群(17.5%、1,111例)よりも高かった(P<0.001)。Index dateまでの6カ月間にヘルスケアサービスまたはメンタルヘルスケアサービスを利用した人の割合は、自殺死群(75.5%、687例)の方が対照群(57.8%、3,669例)よりも高かった(オッズ比2.39、95%信頼区間2.02~2.82)。自殺リスクが最も高かった疾患は、てんかん(同4.89、2.81~8.48)、うつ病(同3.19、2.49~4.09)、統合失調症(同3.18、2.00~5.06)、物質使用障害(同2.65、1.67~4.20)および双極性障害(同2.09、1.58~2.76)であった(すべてP<0 .001)。Index dateまでの30日間において、メンタルヘルスケアサービスの利用頻度が5回以上の場合、自殺リスクは約22%低下した(同0.78、0.65~0.92、P=0.005)。

 著者らは、「精神障害、特に、気分障害、統合失調症および物質使用障害を有している場合は、自殺に至るリスクを定期的に評価し、自殺念慮がある場合は、認知行動療法などのエビデンスに基づいた治療介入を行う必要がある」と結論付けている。(HealthDay News 2020年5月1日)

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参考文献
  1. Fontanella CA, et al. JAMA Pediatrics. Published online March 23, 2020.
    doi: 10.1001/jamapediatrics.2020.0002
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